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■都市のコード論:NYC編  vol.04 
レポート
2015.07.24
この記事のカテゴリー |  カルチャー |    | 

■都市のコード論:NYC編 vol.04 "Coffee Shop"の分布からみる都市の構造とライフスタイル

在NYC10年以上のビジネスコンサルタント、Yoshiさんによるまち・ひと・ものとビジネスの考察を「都市のコード論:NYC編」と題し、不定期連載しています。

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凡例:オレンジがマンハッタン、ライトブルーがブルックリン、イエローがクィーンズ

ここ数年、コーヒーの話をよく耳にする。ニューヨークではコーヒーハウスがあちこちでオープンしており、そのなかのいくつかは日本にも出店し、話題となっている。書店でコーヒーが飲めるのは当たり前になり、コーヒーを出すアパレルの店舗も少なくない。

フード・ジャーナリズムとでもいうべきGrub Street(www.grubstreet.com/)は、いつもコーヒーの情報が紹介されている。厳選したコーヒーハウスを集めたアプリもある。だがコーヒーハウス全体のロケーション分布についてはほとんど目にすることがない。そこでマップをつくってみた。

ニューヨーク市保健精神衛生局による市内の全飲食店を対象とした例年の衛生検査の結果が、オープン・データ (https://nycopendata.socrata.com/) として公開されている。

49万行から成るデータセットから「コーヒーハウス」と考えられる店舗を抽出した結果、2015年時点で市内には1,804件の「コーヒーハウス (一部お茶を含む)」 があることがわかった。

市の人口は8.5百万人だ。住民約4,700人あたりに1件のコーヒーハウスがあることになる。ニューヨーク市は5つのボロウ (区) から成り立っている。ボロウ別にみると、コーヒーハウスの半数近くがマンハッタンに集中していることがわかる。 

map
https://fafsp.cartodb.com/viz/f282ca08-1c7d-11e5-8c3a-0e8dde98a187/public_map


<表1. コーヒーハウスの店舗数>
マンハッタン  865件
ブルックリン  429件
クイーンズ   344件
ブロンクス 116件
スタテン島    50件    
------------------------------         
ニューヨーク市 1,804件

人口あたりでみると、最も簡単にコーヒーにありつけるのはマンハッタンで、最も苦労するのはブロンクスだ。人口あたりのマンハッタンのコーヒーハウスの数はブロンクスの6.5倍になる。

マンハッタンは市の中心だ。そこに住んでいなくても、仕事や学校で毎日マンハッタンに通う人は多い。コーヒーハウスの密度が高いのも当然かもしれない。
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ニューヨーク・ミッドタウンは“歩き飲み族“が多い。
 
独立系のコーヒーハウスが増える理由

近年増えているのはインディペンデント (独立系) のコーヒーハウスだ。大規模な展開を行うチェーンとは違い、「クラフト・コーヒー」を標榜し、メニューから店舗のつくりまで、新しい試みに取り組むところが多い。

コーヒーといえばスターバックスを連想する人もいるかもしれないが、ずいぶん前からスタバはコモディティ化しており、“スタバに行かない人”という消費行動グループのマーケティング分析も盛んになっている。その結果、ニューヨーク市ではコーヒーハウスの過半数 (56%) を独立系が占めるようになったともいえる。

イスを置かないイースト・ビレッジのアブラソ (http://www.abraconyc.com/) 」や、缶入りのラテを始めるラ・コロンビ (http://www.lacolombe.com/) 」などは人気のコーヒーハウスだ。

ボロウ別にみると、マンハッタンでの独立系の比率は59%ブルックリンは66%と高い。一方ブロンクスは32%スタテン島は28%と独立系が減り、チェーン比率が一気に高まる。

<表2. 独立系コーヒーハウスの比率>
マンハッタン 59%
ブルックリン 66%
クイーンズ 50%
ブロンクス 32%
スタテン島 28%
---------------------------
ニューヨーク市 56%

map
https://fafsp.cartodb.com/viz/53477c06-1c8f-11e5-bea1-0e5e07bb5d8a/public_map


ニューヨーク市内のコーヒーのチェーン店の98%はスタバとダンキンドーナツが占めている。そこで、今度はスタバダンキンに限定してその分布をみてみよう。

すると、マンハッタンではスタバがチェーン店の60%ダンキンは38%を占めていることがわかった。ところがブルックリンではダンキンの比率が79%に逆転し、クイーンズでは82%、ブロンクスではさらに92%まで高まる。マンハッタン以外のチェーンはほぼダンキンといっていいだろう。同じチェーンとはいっても、ダンキンと比べるとスタバは依然高価なブランドだ。マンハッタン以外で「ダンキン比率」が一気に高まる理由のひとつには、当たり前だが、住民の所得が関係しているのだろう。

<表3. チェーン店舗に占めるダンキンの比率>
マンハッタン 38%
ブルックリン 79%
クイーンズ 82%
ブロンクス 92%
スタテン島 81%
----------------------------
ニューヨーク市 62%
 
map
https://fafsp.cartodb.com/viz/dd14d58a-1c91-11e5-8d6f-0e6e1df11cbf/public_map

 
 

コーヒーハウスが語る街のボーダー

次にそれぞれのボロウ内での分布をみてみよう。同じボロウの中でもそのロケーションや分布は大きく異なる。

マンハッタンは全域でコーヒーハウスが多いが、ダウンタウンはそれぞれ個性のある独立系の店が多く、ミッドタウンはチェーンの比率が高いことがわかる。

高層のオフィスタワーが林立するミッドタウンと、低層中心でスタートアップやデザイン・ビジネスが増えているダウンタウンの性格を反映しているといえるだろう。タイムズ・スクエアやグラウンド・ゼロ近辺のロウワー・マンハッタンなど、観光客が多い場所にはスタバが密集している。なにしろニューヨークには世界中から1年に54百万人が訪れる。いまやグローバル企業であるスタバにとっても大きな商機のはずだ。

ブルックリンはイースト・リバーの東のウォーターフロントで密度が高く、その多くは独立系の店だ。近年さかんに伝えられるブルックリンのイメージと合致するだろう。

ブルックリンの後を追うかのようににわかに注目されるクイーンズも、ロング・アイランド・シティやアストリアなどのイースト・リバー近くに独立系のコーヒーハウスがみられる。

だがブルックリンやクイーンズでは、ウォーターフロントからさらに東へ行くにつれてコーヒーハウスの数は少なくなり、代わりにチェーン店が増えてくる。

趣向をこらした独立系のコーヒーには個性があるが価格は高い。ジェントリフィケーションが加速する一方で、ブルックリンの東部は依然貧しく、生活水準はむしろ悪化しているのが現状だ。独立系店舗とダンキンへの二極化が、ふたつに引き裂かれる今日のブルックリンを示している。

独立系の店舗は互いにひきよせ合うようにクラスターを形成していることが多い。だがブルックリンやクイーンズの東部では、大きな道路沿いにダンキンが一定の間隔をおいて点在する。

ニューヨークは米国で最も自動車に依存しない都市だ。マンハッタンでは世帯の23%しか自動車を保有していない。だがマンハッタンから離れるにつれて自動車の保有率は高くなる。

<表4. 自動車保有率>
マンハッタン 23%
ブルックリン 44%
クイーンズ 64%
ブロンクス 46%
スタテン島 84%
----------------------------------
ニューヨーク市 44%


そして、同じブルックリンやクイーンズの中でも、東に行くほど自動車の保有率が高くなることが統計でわかっている。マンハッタンから離れるほど、自動車中心の「アメリカ」に近づく

チェーン店と自動車には密接な関係があるようだ。「ウォーカブル」なマンハッタンやブルックリンのウォーターフロントに独立系が多いこともそれを示唆している。

「ニューヨーク市内の郊外」といわれるスタテン島にチェーンのコーヒーハウスが多いのも不思議ではない。
 
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<NYCのコーヒーハウスの分布:店舗数とブランド(資本)の関係>凡例:キミドリが1店舗のみ、イエローが2〜5店舗展開、ホワイトが6~9店舗、ブルーが10〜199店舗、赤が200店舗。詳しくは本文にあるmapのリンク先へ。
“88%が独立系“というNYCのコーヒーハウスビジネス

コーヒーハウスの分布が教えてくれることはロケーションだけではない。

市内の1,804件のコーヒーハウスは、818種類のブランド/ビジネスが経営している。平均すると、1ブランドあたり2.2件の店舗を展開していることになる。

ところが実際には、1,804件のうち723件は1店舗のみ運営するコーヒーハウスだ。市内に存在する818種類のコーヒー・ブランドのうち、88%は1店舗経営ということになる。

その一方で、スタバとダンキンの2社だけで775店舗を展開し、市内のコーヒーハウスの43%を占める。

市内に展開する店舗数別にブランドの数をみてみると、店舗数が減るにつれて、それを運営するブランドの数が急速に増えていくことがわかる。

<表5. 展開店舗数別のブランドの数>
491店舗    1 (ダンキン)
284店舗    1 (スタバ)
14店舗    1 (バーンズ・アンド・ノーブル)
12店舗    2
 9店舗   1
 7店舗   2
 5店舗   6
 4店舗   9
 3店舗   15
 2店舗   53
 1店舗   723

 
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ソーホーとブルックリンに計3店舗運営している“Gimme! coffee”は、毎朝〜夕方まで地元の人で賑わっている。

「多様性と偏り」 が示す、都市生活者(メトロポリタン)像


圧倒的多数のスモール・ビジネスがひしめく一方で、一握りの巨大なプレーヤーが市場の大多数を支配する。

ウェブサイトのアクセス数や投資のリターンなど、およそ社会とよばれるあらゆる局面でこのことは観察されている。ニューヨークのコーヒーハウスにもよく似たことが起きている。

ニューヨークには平均が存在しないとよくいう。「平均的なニューヨーカー」ほど想像しづらいものはない。

もちろん多くの都市で同様の傾向はみられるだろう。だが多くの点で、ニューヨークはその偏りがとりわけ大きい。「多様性と偏り」。これほどニューヨークを適切に表す言葉はないだろう。

個人の富から住民の人種、土地のロットのサイズまで、平均値が意味をなさないのがニューヨークだ。コーヒーハウスの分布も同様の「ニューヨークのふるまい」をみせている。

東京にも同じ傾向がみられるのだろうか。パリはどうだろう。ほかの都市も気になってくる。分布や偏りの特徴に、それぞれの都市の個性をみることができるのかもしれない。
 


 
  
●NYCのCOFFEE SHOPシーンを知るためのガイド
 
The New York Coffee Guide 
(NYCにあるコンサルティング会社Allegra STRATEGIESによるコーヒーガイド。16.99ドルでコーヒーハンドブック2016年版も販売している)

NEW YORK EATER: “25 Outstanding Coffee Shops in New York City”
(NYの食文化関係の情報サイトの特集ページ:NYCは独立系のコーヒーショッップがたくさんあるので、どこがいいのかを探すのが難しい人のためのベスト25ガイド)


 
THRILLIST:”Best 30 Coffee Shops in NYC”
(THEILLISTメディアグループが世界各国約15百万人に対して配信しているニューズレター・メディア(ECも行っている)で、NYCのベスト30のコーヒーショップを紹介している)


“ZAGAT”:“10 Hottest Coffee Shops in NYC”
(ガイドブック“ZAGAT”でも今イケてるコーヒーショップベスト10を紹介)している

 

 

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人口が減ってよかった
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人口が減ってよかった

国勢調査局の発表によると、2018年のニューヨーク市の人口は840万人足らず、前年と比べておよそ4万人減少したそうだ。さらには発表済みの2017年の推計人口も下方修正されて、2017年と2018年の二年続いて人口が減少したという。10年以上沸きに沸いた成長期がどうやら終わったことになる。市政府はといえばその統計を鵜呑みにはできないらしく、市が用いるあらゆる指標は依然成長を示していて人口は減少してはいないはずだ、国勢統計局の推計方法に問題があるのではないかと主張している。 ニューヨークから人が離れていると聞いて驚きはしない。自分の周囲にも西海岸や近隣都市へと引っ越して行く人は多いし、なによりニューヨークがつまらないところになってしまった以上、人が離れてゆくのも仕方ない。どこにでもあるこれといって特徴のない都市に誰がわざわざやってくるだろう。 1. ニューヨークの通りに一歩足を踏み出すと、待ってましたとばかりにたちまち勧誘が始まる。さあここでセルフィーを撮るのをお忘れなく、ここにこんなに楽しいグラフィティがありますよ、すぐ隣の話題のショップを見逃すと人と話ができなくなってしまいます。ああしろこうしろと、あちこちにありありと書き込まれている指示がうるさすぎて都市が見えやしない。 デザイン ・ウィーク、ストリート・フェスティヴァルに展示会、はたまた国際会議ととにかくありとあらゆるイヴェントが続き、それが目当てなのかそれともそうでないのか、観光客がわんさかやってきてレストランは賑わい、ショップが次々とオープンしては閉じてゆく。それなのにニューヨークには見るところがなくなっている。見せられることばかりで見るべきものがない。 なるほどショップやレストランは都市に欠かせないものだが、都市はショップやレストランのことではない。お客様に楽しませるものを山ほど仕込み、見せるためのものが増えれば増えるほど見るものはなくなり、楽しむことはなくなってゆく。それはニューヨークだけのことではないらしく、世界の多くの都市で同じことが起きている。都市はこうではなかったはずだ。いつからこんな風になってしまったのか。 2. ごく最近でいうと、2008年の金融危機の影響の大きさはやはり看過することはできない。それ以前からその傾向は続いていたとはいえ、予算カットとその結果責任を州や市へ転嫁する動きは金融危機によって加速した。市は予算をバランスさせることを厳しく求められ、その結果財政支出を抑えることになる。税収減も相まってコスト削減を強いられることで、市民への社会サービスは最低限以下まで切り詰められて、投資は徹底して抑えざるを得ない。従来市が行なってきたサービスの外注化はいよいよ進む。 マイケル・ブルームバーグ前ニューヨーク市長が公言したような、そして反対に遭ったような、市を企業のように経営することが疑問視されながらも結局は消極的に受け容れられることになったのも、他に選択肢がない状況で「緊縮アーバニズム (austerity urbanism)」が作動していたことを考えれば合点がいく。 緊縮アーバニズムの制約下、どの都市も観光に救いの手を求めたのも無理はない。観光客 (特に外国人観光客) を集め、海外から投資をよびこむことにひたすら傾注し、大きな投資を伴わずに効果的に収入を得ることが期待された。都市の活性化はもっぱら観光客にマネーを落とさせることを意味するようになり、競うようにして都市を手軽に消費可能なコンテンツとして売り出し、ネイバーフッドをマネタイズした。 ほら、ニューヨークはすごいでしょ!ブルックリンはこんなに楽しいんだよ。ほらね、ね!さあいらっしゃい、いらっしゃい。なりふり構わず売り込むそのさまは厚かましさを通り越してどこか悲壮感さえしのびよってくるのだが、そんな見るに耐えない余裕のなさこそが他に術のない市のありようを意図せずして雄弁に示してしまっている。 それなのに、いやそれだからこそ、ニューヨーク市を訪れる人の数は過去最高記録を更新し続け、サービス業を中心に失業率も歴史的な低水準にまで低下した。なによりマネーが回るのだからそれでいいじゃないか。さあいらっしゃい。 3. 1990年代終わりに「起業都市」が提唱され、2000年代には「クリエイティヴ都市」がもてはやされたことも同じ基調の上にあったと言える。 経済生産と経済成長に寄与するかぎりにおいてクリエイティヴと括り上げ、それを成長と富の源泉としてフレームするなら特定の文化は富の生産手段になるしかない (そしてそれ以外のものは「文化」から除外される)。緊縮アーバニズムは必然的に新自由主義への傾斜を強めることになったものの、クリエイティヴといった口当たりのいい言語によってその受容はずいぶん助けられたことだろう。同時にパブリックの領域はさらに失われてゆく。それを補うかのように、擬似的コミュニティを謳うビジネスがこの時期に続々と現れたことは偶然というべきなのか。 クリエイティヴ都市の後をうかがっているのは「スマート・シティ」らしい。なにしろ緊縮財政下の市にとっては市のサービスを企業が引き継いでくれるなら渡りに船というところ。テクノロジー企業への世間の風当たりはなにかと強くなっているなかで、揉み手をして近づいているのはむしろ市の方なのかもしれない。 4. モンタナからあてもなくヴァンを運転してやってきた男が、1989年には取壊しになるウェスト・サイド・ハイウェイ下の空き地で焚き火をしながらそこに停めた車に寝泊まりして生活することができたのは30年以上前のこと。もちろん誰も金などもっていない。そんなヴァンでも家賃を滞納して部屋を追い出された女をはじめ多くの者があてにしてやってくる。 1982年の「スミサリーンズ」は必ずしも映画のなかにしか存在し得ない特殊な話ではない。ニューヨークの路上で垣間見たこと、小耳に挟んだことを多く取り込んでいる。ヴァンにグラフィティを描いたリー・キニョネスのことなど誰も知る由もなかったし、それはアートとは考えられていなかった。地下鉄内での撮影は許可を得ていない。「ゲリラ撮影」ではなく許可をとることを忘れていたのだ。”Break things”などと恥ずかしい宣言をしなくとも、すべてが壊れていたのだから (things were broken) 壊す必要も意味もない。幸か不幸か取締まりも厳しくはなかった。ただ自分が思うようにつくるのみなのだ。 手元にあるもので好き勝手にやっていくことができる隙間があちこちにあったことは当時のニューヨークの恵まれた環境だった。空き地などの物理的な場所だけのことではない。いくつもの飛び地のようなものをそれ自身の中に抱えこんだそれ自体巨大な隙間がニューヨークだったとすれば、新しいオフィスビルが空き地を塞ぎ、都市に内在する曖昧な領域を法律などの制度が上書きしてゆくことでそうした隙間は失われてゆく。手足の自由を奪われた都市は閉じてゆくしかない。 都市の専門家に言わせれば、ウェスト・サイド・ハイウェイが取り壊しになる以前にそのすぐ隣にワールド・トレード・センターが完成 (1973年) したことがその後のニューヨークをすでに予見していたということなのだろう。それともニュージャージー出身の押し売り以外に能のない女 (「スミサリーンズ」) を主人公にした後に、イースト・ヴィレッジのアパートの隣人だった無名のマドンナを起用し (「マドンナのスーザンを探して」)、そして1990年代にはやはりニューヨークにやってきた女を扱うものの「セックス・アンド・ザ・シティ」へと足を移してゆく監督スーザン・シーデルマンの移動そのものがこの都市の軌道を示唆しているというべきなのか。なにしろリチャード・ヘルよりも投資銀行に勤める会社員がクールになってしまうのだから、ジェントリフィケーションはこの都市のランドスケープよりもここに住む者のマインドセットになにより深く侵食している。 5. そうであれば都市が企業化するのも当然のこと。むしろ人はそれを求めているとさえ言えないか。企業のように経営した結果ニューヨークは望み通りに優良企業へと転身を遂げた。周囲の動向をくまなく見回して当たり障りなく売れる商品を絶えず投入し、株主に求められた利益をきっちり予想通りに捻出する小利口な企業に、足を踏みはずすラグジュアリーは許されない。 なにやら楽しそうでいながらどこか窮屈で息苦しく、新しさを装ってすり寄ってくるその笑顔の向こうに見え隠れするうんざりするほどの保守性。二番煎じ、三番煎じのものにマネーを投じて一生懸命流行らそうとしていることが素直に流行り、誰もが同じことを自分で考えついたかのように常に口にして、教科書やテクニカルな方法論には小賢しく長けている。「よくできたね、よしよし」と褒められて喜んでしまうようなところになり果てた以上、多少鼻が利く者なら都市の外へと向かうのも当然のこと。マネーはいよいよ回り、都市は調子よくダメになっていく。 都市は変わりゆくもの、変わることこそが都市とさえ言える。そうだとすれば、昔のニューヨークをふりかえることなど屈折した懐古趣味にすぎないのではないか。もちろん1980年代のニューヨークは目指すべきモデルではない。退屈でも機能していればいいではないか、他に選択肢はないのだし。そうかもしれない。いやそれでも違う、これは都市ではない。 こうした方がいい、あの人はこうしていると、求めてもいないアドヴァイスがあちこちから飛んでくる。ありがとう、でも放っておいてくれないか。人口減が退屈な成長の終わりを示しているのだしたら本当によかった。人が減り、ほんの少しできた隙間をどのように使おうか。 Advertisements

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