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■都市のコード論:NYC編  vol.04 
レポート
2015.07.24
この記事のカテゴリー |  カルチャー |    | 

■都市のコード論:NYC編 vol.04 "Coffee Shop"の分布からみる都市の構造とライフスタイル

在NYC10年以上のビジネスコンサルタント、Yoshiさんによるまち・ひと・ものとビジネスの考察を「都市のコード論:NYC編」と題し、不定期連載しています。

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凡例:オレンジがマンハッタン、ライトブルーがブルックリン、イエローがクィーンズ

ここ数年、コーヒーの話をよく耳にする。ニューヨークではコーヒーハウスがあちこちでオープンしており、そのなかのいくつかは日本にも出店し、話題となっている。書店でコーヒーが飲めるのは当たり前になり、コーヒーを出すアパレルの店舗も少なくない。

フード・ジャーナリズムとでもいうべきGrub Street(www.grubstreet.com/)は、いつもコーヒーの情報が紹介されている。厳選したコーヒーハウスを集めたアプリもある。だがコーヒーハウス全体のロケーション分布についてはほとんど目にすることがない。そこでマップをつくってみた。

ニューヨーク市保健精神衛生局による市内の全飲食店を対象とした例年の衛生検査の結果が、オープン・データ (https://nycopendata.socrata.com/) として公開されている。

49万行から成るデータセットから「コーヒーハウス」と考えられる店舗を抽出した結果、2015年時点で市内には1,804件の「コーヒーハウス (一部お茶を含む)」 があることがわかった。

市の人口は8.5百万人だ。住民約4,700人あたりに1件のコーヒーハウスがあることになる。ニューヨーク市は5つのボロウ (区) から成り立っている。ボロウ別にみると、コーヒーハウスの半数近くがマンハッタンに集中していることがわかる。 

map
https://fafsp.cartodb.com/viz/f282ca08-1c7d-11e5-8c3a-0e8dde98a187/public_map


<表1. コーヒーハウスの店舗数>
マンハッタン  865件
ブルックリン  429件
クイーンズ   344件
ブロンクス 116件
スタテン島    50件    
------------------------------         
ニューヨーク市 1,804件

人口あたりでみると、最も簡単にコーヒーにありつけるのはマンハッタンで、最も苦労するのはブロンクスだ。人口あたりのマンハッタンのコーヒーハウスの数はブロンクスの6.5倍になる。

マンハッタンは市の中心だ。そこに住んでいなくても、仕事や学校で毎日マンハッタンに通う人は多い。コーヒーハウスの密度が高いのも当然かもしれない。
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ニューヨーク・ミッドタウンは“歩き飲み族“が多い。
 
独立系のコーヒーハウスが増える理由

近年増えているのはインディペンデント (独立系) のコーヒーハウスだ。大規模な展開を行うチェーンとは違い、「クラフト・コーヒー」を標榜し、メニューから店舗のつくりまで、新しい試みに取り組むところが多い。

コーヒーといえばスターバックスを連想する人もいるかもしれないが、ずいぶん前からスタバはコモディティ化しており、“スタバに行かない人”という消費行動グループのマーケティング分析も盛んになっている。その結果、ニューヨーク市ではコーヒーハウスの過半数 (56%) を独立系が占めるようになったともいえる。

イスを置かないイースト・ビレッジのアブラソ (http://www.abraconyc.com/) 」や、缶入りのラテを始めるラ・コロンビ (http://www.lacolombe.com/) 」などは人気のコーヒーハウスだ。

ボロウ別にみると、マンハッタンでの独立系の比率は59%ブルックリンは66%と高い。一方ブロンクスは32%スタテン島は28%と独立系が減り、チェーン比率が一気に高まる。

<表2. 独立系コーヒーハウスの比率>
マンハッタン 59%
ブルックリン 66%
クイーンズ 50%
ブロンクス 32%
スタテン島 28%
---------------------------
ニューヨーク市 56%

map
https://fafsp.cartodb.com/viz/53477c06-1c8f-11e5-bea1-0e5e07bb5d8a/public_map


ニューヨーク市内のコーヒーのチェーン店の98%はスタバとダンキンドーナツが占めている。そこで、今度はスタバダンキンに限定してその分布をみてみよう。

すると、マンハッタンではスタバがチェーン店の60%ダンキンは38%を占めていることがわかった。ところがブルックリンではダンキンの比率が79%に逆転し、クイーンズでは82%、ブロンクスではさらに92%まで高まる。マンハッタン以外のチェーンはほぼダンキンといっていいだろう。同じチェーンとはいっても、ダンキンと比べるとスタバは依然高価なブランドだ。マンハッタン以外で「ダンキン比率」が一気に高まる理由のひとつには、当たり前だが、住民の所得が関係しているのだろう。

<表3. チェーン店舗に占めるダンキンの比率>
マンハッタン 38%
ブルックリン 79%
クイーンズ 82%
ブロンクス 92%
スタテン島 81%
----------------------------
ニューヨーク市 62%
 
map
https://fafsp.cartodb.com/viz/dd14d58a-1c91-11e5-8d6f-0e6e1df11cbf/public_map

 
 

コーヒーハウスが語る街のボーダー

次にそれぞれのボロウ内での分布をみてみよう。同じボロウの中でもそのロケーションや分布は大きく異なる。

マンハッタンは全域でコーヒーハウスが多いが、ダウンタウンはそれぞれ個性のある独立系の店が多く、ミッドタウンはチェーンの比率が高いことがわかる。

高層のオフィスタワーが林立するミッドタウンと、低層中心でスタートアップやデザイン・ビジネスが増えているダウンタウンの性格を反映しているといえるだろう。タイムズ・スクエアやグラウンド・ゼロ近辺のロウワー・マンハッタンなど、観光客が多い場所にはスタバが密集している。なにしろニューヨークには世界中から1年に54百万人が訪れる。いまやグローバル企業であるスタバにとっても大きな商機のはずだ。

ブルックリンはイースト・リバーの東のウォーターフロントで密度が高く、その多くは独立系の店だ。近年さかんに伝えられるブルックリンのイメージと合致するだろう。

ブルックリンの後を追うかのようににわかに注目されるクイーンズも、ロング・アイランド・シティやアストリアなどのイースト・リバー近くに独立系のコーヒーハウスがみられる。

だがブルックリンやクイーンズでは、ウォーターフロントからさらに東へ行くにつれてコーヒーハウスの数は少なくなり、代わりにチェーン店が増えてくる。

趣向をこらした独立系のコーヒーには個性があるが価格は高い。ジェントリフィケーションが加速する一方で、ブルックリンの東部は依然貧しく、生活水準はむしろ悪化しているのが現状だ。独立系店舗とダンキンへの二極化が、ふたつに引き裂かれる今日のブルックリンを示している。

独立系の店舗は互いにひきよせ合うようにクラスターを形成していることが多い。だがブルックリンやクイーンズの東部では、大きな道路沿いにダンキンが一定の間隔をおいて点在する。

ニューヨークは米国で最も自動車に依存しない都市だ。マンハッタンでは世帯の23%しか自動車を保有していない。だがマンハッタンから離れるにつれて自動車の保有率は高くなる。

<表4. 自動車保有率>
マンハッタン 23%
ブルックリン 44%
クイーンズ 64%
ブロンクス 46%
スタテン島 84%
----------------------------------
ニューヨーク市 44%


そして、同じブルックリンやクイーンズの中でも、東に行くほど自動車の保有率が高くなることが統計でわかっている。マンハッタンから離れるほど、自動車中心の「アメリカ」に近づく

チェーン店と自動車には密接な関係があるようだ。「ウォーカブル」なマンハッタンやブルックリンのウォーターフロントに独立系が多いこともそれを示唆している。

「ニューヨーク市内の郊外」といわれるスタテン島にチェーンのコーヒーハウスが多いのも不思議ではない。
 
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<NYCのコーヒーハウスの分布:店舗数とブランド(資本)の関係>凡例:キミドリが1店舗のみ、イエローが2〜5店舗展開、ホワイトが6~9店舗、ブルーが10〜199店舗、赤が200店舗。詳しくは本文にあるmapのリンク先へ。
“88%が独立系“というNYCのコーヒーハウスビジネス

コーヒーハウスの分布が教えてくれることはロケーションだけではない。

市内の1,804件のコーヒーハウスは、818種類のブランド/ビジネスが経営している。平均すると、1ブランドあたり2.2件の店舗を展開していることになる。

ところが実際には、1,804件のうち723件は1店舗のみ運営するコーヒーハウスだ。市内に存在する818種類のコーヒー・ブランドのうち、88%は1店舗経営ということになる。

その一方で、スタバとダンキンの2社だけで775店舗を展開し、市内のコーヒーハウスの43%を占める。

市内に展開する店舗数別にブランドの数をみてみると、店舗数が減るにつれて、それを運営するブランドの数が急速に増えていくことがわかる。

<表5. 展開店舗数別のブランドの数>
491店舗    1 (ダンキン)
284店舗    1 (スタバ)
14店舗    1 (バーンズ・アンド・ノーブル)
12店舗    2
 9店舗   1
 7店舗   2
 5店舗   6
 4店舗   9
 3店舗   15
 2店舗   53
 1店舗   723

 
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ソーホーとブルックリンに計3店舗運営している“Gimme! coffee”は、毎朝〜夕方まで地元の人で賑わっている。

「多様性と偏り」 が示す、都市生活者(メトロポリタン)像


圧倒的多数のスモール・ビジネスがひしめく一方で、一握りの巨大なプレーヤーが市場の大多数を支配する。

ウェブサイトのアクセス数や投資のリターンなど、およそ社会とよばれるあらゆる局面でこのことは観察されている。ニューヨークのコーヒーハウスにもよく似たことが起きている。

ニューヨークには平均が存在しないとよくいう。「平均的なニューヨーカー」ほど想像しづらいものはない。

もちろん多くの都市で同様の傾向はみられるだろう。だが多くの点で、ニューヨークはその偏りがとりわけ大きい。「多様性と偏り」。これほどニューヨークを適切に表す言葉はないだろう。

個人の富から住民の人種、土地のロットのサイズまで、平均値が意味をなさないのがニューヨークだ。コーヒーハウスの分布も同様の「ニューヨークのふるまい」をみせている。

東京にも同じ傾向がみられるのだろうか。パリはどうだろう。ほかの都市も気になってくる。分布や偏りの特徴に、それぞれの都市の個性をみることができるのかもしれない。
 


 
  
●NYCのCOFFEE SHOPシーンを知るためのガイド
 
The New York Coffee Guide 
(NYCにあるコンサルティング会社Allegra STRATEGIESによるコーヒーガイド。16.99ドルでコーヒーハンドブック2016年版も販売している)

NEW YORK EATER: “25 Outstanding Coffee Shops in New York City”
(NYの食文化関係の情報サイトの特集ページ:NYCは独立系のコーヒーショッップがたくさんあるので、どこがいいのかを探すのが難しい人のためのベスト25ガイド)


 
THRILLIST:”Best 30 Coffee Shops in NYC”
(THEILLISTメディアグループが世界各国約15百万人に対して配信しているニューズレター・メディア(ECも行っている)で、NYCのベスト30のコーヒーショップを紹介している)


“ZAGAT”:“10 Hottest Coffee Shops in NYC”
(ガイドブック“ZAGAT”でも今イケてるコーヒーショップベスト10を紹介)している

 

 

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観光、フライト、コモディティ化
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観光、フライト、コモディティ化

ただでさえ人が多いこの都市に、あたかもまだ人が足りないとでもいうように、毎日観光客が大挙して押し寄せる。2017年にニューヨーク市を訪れた人の数は6,280万人に達し、その数は7年連続で過去最高記録を更新した。トランプ大統領のアメリカ・ファーストのレトリックも、特定の国からの入国を禁止する大統領令も、観光客に二の足を踏ませるには至らなかったということらしい。平均すると約17万人が毎日ニューヨークに降り立っていることになり、その多くは市内に数日間滞在する。860万人の人口の都市にしてはずいぶん多くの訪問客を受け入れていることになる。 20年前の3,300万人、2010年の4,880万人と比べても大変な膨張ぶりだ。歩道や地下鉄は一層混雑し、住民は観光客が多すぎると文句を言うものの、市にとってはマネーをもたらしてくれる大事なお客様。マネーを落としていくだけでなく、雇用ももたらしてくれる観光客は市の経済には欠かせない。ニューヨーク市内で観光に直結する仕事に就いている人の数はいまや29万人を上回り、その雇用数は金融を超えて市の経済を牽引する急成長産業の地位を得た。観光に関連するサービス業は、知識経済化が進むニューヨークにあって低スキルの労働者に雇用機会を与える数少ない職種でもある。 観光客の恩恵に与るのはタイムズ・スクエアや自由の女神などのランドマークだけではない。調査によると、市内の全レストランとバーでのカード支払の24%はニューヨーク都市圏以外に住む人によるもので、市内小売店でのカード支払の5分の1、百貨店でのカード支払の48%は観光客によるものだという。メイシーズなど店舗閉鎖が相次ぎ、その凋落ぶりが深まる小売にとって、観光客は頼みの綱というわけだ。そしてMoMAの来館者の73%、ホイットニー・ミュージアムの70%、メトロポリタン美術館の60%は観光客が占めている。こうしたレストラン、小売店、文化施設は上記29万人の雇用数には含まれていない。市の集客キャンペーンが過熱する理由は容易に理解できる。 ニューヨーク市は市を訪れる人の目標値を毎年ひき上げ、市の観光マーケティングを担うNYC & カンパニーを通じてあれこれマーケティング策を打ち出すのに忙しい。集客に熱心なのはニューヨークだけではなく、観光客を少しでも多く取り込もうと世界の都市が鎬を削っている。 1. ニューヨーク・タイムズは、毎年1月に「今年行くべき52の場所」を発表している。2018年の1月には、今年のうちに訪れることを推奨する52ヶ所として、ニューオーリンズ (#1) やスコットランドのグラスゴー (#10)、ノルウェイのオスロ (#26) など、国内外の注目される場所を発表した。2017年に1月に発表された時には、ニューヨーク市のサウス・ブロンクスがそのリストに入っていた (#51) ことが話題になった。かつての犯罪のイメージを払拭しつつ、デベロパーの食指も動き始め、2017年の市内での家賃上昇率の上位をブロンクスが占めたことを考えれば、2017年の注目株としてサウス・ブロンクスを早々に推したニューヨーク・タイムズのガイドには先見の明を認めるべきなのかもしれない。 ニューヨーク・タイムズだけでなく、多くの旅行ガイドが注目の都市を毎年紹介していて、そうしたガイドの類は休暇先を選ぶ旅行者に大きな影響を与える。そう考えると、ニューヨーク・タイムズがとりあげたことからブロンクスを訪れる人が増えたのかもしれず、ニューヨーク・タイムズが長けているのは先を見る目というよりも自身の見通しの自己実現力というべきなのかもしれない。その「今年行くべき52の場所」を選定する際の基準のひとつは、新しいミュージアムや公園などの完成があるかどうかだ。一度行った場所をもう一度訪れるには、以前なかったものが追加されていなければいけない。とはいえこの選定基準に従えば、新しい建造物があればガイドにとりあげられることになり、延いてはなにか新しいものを建てれば人がやってくるはずだという転倒も起こりうる。 1997年にグッゲンハイムがオープンしたことで、衰退していた工業都市のビルバオに多くの観光客がやってくるようになり市が復活したとビルバオ効果が喧伝された。スター・アーキテクトを使ってミュージアムをつくれば世界の観光マップのレーダーに入る。オープンから20年以上が経過した今も、そのフォーミュラは世界中でコピーされている。なかにはビルバオのグッゲンハイムとまったく同じ建物を建てることを望む市長もいるという。スペクタクルを競うようにあちこちにメガ・プロジェクトが乱立し、ミュージアムは都市のマーケティング・ツールとなり、アーキテクチャは観光を支える装飾とでもいう有様だ。なるほど人目をひく建物はロゴや土産物には都合がいい。今日のミュージアムはマス・メディアだという指摘も肯ける。 集客の秘訣を知り得たというわけか、このゲームに飛び込むプレーヤーが後を絶たない。とはいえそこで大きな利益を手にするのは最初にゲームのルールを築いたごく一部のプレーヤーだけで、多くのプレーヤーが後を追い群がるのはそのゲームが飽和した頃と相場が決まっている。成功事例とされるものをマネしても早晩飽和するだけ、人を集めるには他にはない特徴のあるユニークな都市を独自に育てる必要があると言う人もいるものの、短期的に結果を求められる集客競争の渦中で賛同を得ることは期待できそうになく、世界の都市はグローバルな文化ツーリズム・クラブの入会権を得ることに汲々としている。批判的に言及されることも多いビルバオ効果だが、その後に模倣が続いていなければ今日どう評価されていただろうかと考えてみるのも無意味ではないかもしれない。 2. 観光客の爆発的増加は都市を変えずにはいない。大きなキャリー・ケースを引いて歩く人たちの姿が都市の風景の一部になり、airbnbを利用する見知らぬ旅行客がアパートの建物に常に出入りする。 都市に観光客は必要だ。観光の存在そのものは問題ではないのだろう。問題があるとすれば、都市に占める観光の比重が過大に膨張し、それがもたらす恩恵と弊害との折り合いをつけることが不可能な地点にまで達していることだ。それは世界の観光先進都市で顕著に現れていて、多くの都市が対処策を実施し始めている。 1980年に12万人だった人口が6万人へと大きく減少しているヴェネツィアには、毎日8万人の観光客が押し寄せる。ヴェネツィアは観光客の数に上限を設定することを検討している。 アムステルダムは中心部の歴史的地区内での観光客向けの店舗数を限定し、同様に新店舗のオープンを禁止している。中心部の店舗が観光客向けのものばかりになり、住民が利用できる場所が減っていることから、住民に魅力的で住みやすい場所を維持する施策を打ち出している。 リスボンには一年に6百万人の観光客が訪れる。経済危機に見舞われたポルトガルにとって観光は貴重な収入源であり、その経済の多くは観光に関係している。その一方で、本人はポルトガルを離れて国外に住みつつ、リスボンのアパートを観光客に貸す人が増えている。住民が姿を消し観光客ばかりの場所と化す、都市の消滅が懸念されている。 多すぎる観光客が失業に次ぐ深刻な問題のバルセロナでは、住民が観光客への反対運動を続けている。数千人が住む旧市街地のランブラス通りには毎年数百万人の観光客がやってくる。市長はバルセロナを住民に取り戻すことを約束し、許可なくアパートを観光客に短期貸しすることを厳しく取り締まり、観光客向けの宿泊施設の数を制限する法律を承認した。 観光客の行き先を分散化することに努める都市は多い。市は観光客を増やしたいものの、たとえばエンパイア・ステート・ビルの収容人数には限りがある。少し前にニューヨーク市がブルックリンを熱心に売り込み、その後もマンハッタン北部のワシントン・ハイツなど、従来観光客が足を踏み入れなかったネイバーフッドをプロモーションしていることの背後には実利的な理由が控えている。ミュンヘンは観光客が特定の場所に集中しないように都市周辺の山をマーケットし、サステイナブルな観光を標榜するヴェネツィアは、観光客に多くの人が行かない場所を訪れることを促進 (“detourism”) し、文字通り寄り道することを推奨している。 とにかく多くの人を集めればよかった時代は終わりを告げている。観光に過度に依存する経済にも不安はつきまとうし、この都市を訪れる人が今後もずっと増え続けると考えられるのか。潮の流れは変わり始めている。 3. 世界中で多くの人が大量に移動している。国外を旅する人の数は、2016年に世界で12億人に達し、2015年と比べて460万人増加した。かつてない多くの人たちが世界中を旅していて、その数は今後も増えることが予想されている。 イギリス国家統計局は、イギリス人の休暇の過ごし方がここ20年で大きく変わったことを発表している。イギリスに住む人が外国で休暇を過ごした日数は、1996年から2016年の間に68%もの大きな増加を示し、一回の休暇の日数も二週間が中心だった20年前から一週間が主流へと変わっている。イギリス人がより多く、より短期の休暇に出かけるようになったことを説明し得る要因として、国家統計局は格安航空会社の誕生を示唆している。この20年間でイギリスの空港を利用した乗客数は85%増加し、欧州で格安航空会社を利用する人たちの半分はそれ以前に飛行機で旅をしていなかった人たちだという。航空運賃が下がったことで国外に行く人が大きく増え、週末を近隣国の都市で過ごすことは手軽で人気の娯楽になった。ロンドンから2時間で着くバルセロナ行きの金曜の夕方のフライトは機内ですでにパーティーが始まっている。パリ、バルセロナ、ヴェネツィアは相変わらず人気の目的地だ。より短期間でより頻繁に国外の休暇へと出かけ、その行き先がさほど変わっていないとしたら、人気の観光地の負担が大きくなるのも当然だ。 誰もが手頃に旅行できるようになり、かつてない多くの人たちが移動している。大量移動の時代に、人気の高い都市は多くの人がやってくることを手放しで喜ぶことはできなくなった。それぞれの都市が受け入れることができる観光客の数に限度があるとすれば、都市が観光客を選別したとしても不思議ではない。 ロンドンやパリは、従来とは異なるタイプの観光客を集めることに取り組み始めた。低価格なイメージを払拭し、観光収入は一定にしつつ、住民のストレスを軽減することを目的としているといわれる。欧州の他都市もこれに続くところが出てきている。大型バスで乗りつけて、数時間でランドマークを駆け足で回りまたバスに乗り込んで次の都市へと急ぐ観光客や、最低限のマナーや現地の習慣を尊重しない人たちへの風当たりはすでに強く、クオリティの低い観光客には来てもらわなくて結構だと明言し、賢い観光客にだけ訪れてもらいたいことをはっきりと述べる都市も出てきている。何人が訪れたのか —– その数字は必ずしも集客を考える上での最重要にメトリクスではなくなっている。 パリやニューヨークは長く滞在することを促すキャンペーンを打ち、リピーターを集めることに注力している。初めてパリにやってきて2日間滞在するとすればエッフェル塔には行くだろうが、パリに2週間いるからといってエッフェル塔に14回行きはしない。量から質へとシフトする集客ゲームでは、都市が観光客を選ぶ立場に立つことになる。人気の都市では誰もがお客様として歓迎されるわけではなくなり、観光へのアプローチにおいても都市間の階層が生まれつつあるのかもしれない。 4. 2017年11月7日、ユナイテッド航空は、アメリカ国内線として最後のB747機のフライトを、サンフランシスコ空港からホノルル空港まで飛んだ。フライト番号はもちろんUA747。B747機の引退を記念して、フライト・アテンダントはB747機導入時の1970年当時のユナイテッド航空の制服を着て乗り込んだ。ユナイテッド航空が最初にB747機を飛ばせたのは、1970年のやはりサンフランシスコ空港からホノルル空港までの便。ピーク時の1993年には同航空会社だけで56機ものB747機を飛ばせたという。 「空の女王」の異名をもち、JGバラードがパルテノン神殿と並ぶ地政学的世界観の具現化と評し、航空産業にひとつの時代を築いたモデルが引退したことになる。その幅広いボディの導入によって、B747機は一度に運ぶことができる乗客数を従来の2倍以上へと飛躍的に増やすことに成功した。規模の経済を活かし、一席あたりのフライトのコストを30%低下させることで、大型化の先鞭を切ったB747機が世界中の人の移動にもたらした影響は計り知れない。それまで世界の最も豊かな者にのみ許された贅沢だった空の旅がより多くの人の手の届くものになり、大陸間の大衆移動時代の幕を開けることになった。 … Continue reading

FAFSPさん


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